日本の産婦人科不足

海外でも産婦人科は不足している国は多くあるが、日本はその中でも深刻化しているのだ。

日本農村地域の一部妊産婦は‘国内遠征出産’に出る。分娩可能な病院がとても遠いから出産予定日に差し迫って最初から病院付近ホテルに投宿する珍しい風景が演出される。

相当数妊産婦は最初から身ごもるやいなや出産予定日に合わせて病院を予約する。

北海道、根室に住む限り妊産婦は近隣に産婦人科がなくて毎週検診のために123km離れた所で4時間の間直接運転をして通わなければならなかったという。

最近ある妊産婦は出産直前意識を失った状態で入院可能な病院を訪れるために何と20ヶ所の病院を歩き回らなければならなかったという事件も起きている。

産婦人科専門の医師不足、事態は低い出産率と高い労働のためだ。

日本で産婦人科、特に分娩を直接担当することは医者たちの忌避対象の第１位に選ばれるほどだ。2006年一年の間日本全域で105ヶ所の病院が分娩室をなくし閉鎖している。8.2%の減少傾向を見せた。

日本産婦人科医師会によれば2005年全国で直接分娩を助けた医師は8000人もならなかった。不足した働き手で労働強度が高まるとすぐに医者たちが産婦人科をあきらめる悪循環が続いている。

ある産婦人科専門医は“一週間にほとんど一日も休めないで仕事をする産婦人科医師らが多い”として“若い医者たちは休まないで仕事をするのを望まない”と話した。

そんな中、最新の妊婦定期健診方が話題を呼んでいる。携帯電話を使った遠隔健診だ。

産婦人科専門の不足事態を解決するために妊産婦定期検診に携帯電話を利用した遠隔診療もリリースした。岩手県に住む限り妊産婦は病院に通う代わりに携帯電話で赤ちゃんの心臓拍動と自身の血圧データを産婦人科専門医に伝送するシステムだ。

今の時代の象徴とでもいう携帯電話で赤ちゃんの心拍を送るなどとはとても考えがつかなったが、それで少しでも産婦の負担がかるくなるのなら大いに歓迎すべき対策ではないか。

その他にもこの産婦人科不足問題を解決すべく地方自治体らは対策準備を急いでいる。

神奈川県は県内32個核心病院の中で入院可能な病院を妊産婦にリアルタイムで知らせるネットワーク構築事業を推進中だ。

合わせて19県が産婦人科を専攻する医大生に奨学金恩恵を付与することにしたし、退職した産婦人科女医師の復職のための補助金支給など支援策があふれ出ている。

この様に産婦人科問題は山積みなのだが、海を渡ってアメリカまで報道され、大きく取り上げられた。逆にアメリカの産婦人科はどうなのだろう。

アメリカも大陸で移動距離が長く、車で何時間もかかって病院へいくというのはあたりまえにあるという。

不足の原因はすこし違っているかもしれない。